提供サービス / 産業別領域 / コンシューマーエレクトロニクス

「TIME」視点でとらえるコンシューマーエレクトロニクス産業の変革支援

 ADLでは30年以上も昔から、”TIME(Telecommunication, Information, Media, Electronics”)という言葉を掲げて、「テレコム・IT・メディア・エレクトロニクスが一つの産業として互いに強く影響しあうようになる」との世界観を発信し続けて参りました。こうした世界観が人口に膾炙したものとなり、所謂OTTプレイヤーがテレコムオペレーター・メディア・家電メーカーに対して強い影響を持つようになった今では、コンシューマーエレクトロニクスを一つの産業として通り一遍の切り口で捉えることは困難です。しかしながら、業界が横断的に統合する中では、他産業からの学びを有機的に活用できる機会も益々増えてきたように思われます。例えば、殆どの企業が何らかの形でAI/IoT/ロボティクスといった新領域に取り組み始めていますが、こうした領域においては、事業の運営原理をより「サービス」「システム」「ソリューション」に向いた形に作り変えていく必要があります。その中では、エレクトロニクスの「外側」にある産業から学ぶべきものが増えてくることは自明です。ADLでは、これまでもコンシューマーエレクトロニクス関連企業の変革を多数支援して参りましたが、グローバルかつ産業横断的なネットワークを通じて蓄積された知見に基づくコンサルティングサービスを提供します。

 

日本におけるコンシューマーエレクトロニクス産業の課題認識

 日本におけるコンシューマーレクトロ二クス産業は、大局的にはかつての輝きを失いつつあります。これには日本が産業構造を変革する上で避けられない面も存在しております。従って、長期的に競争力を持ち得ない領域に対しては、早いタイミングで構造改革の手を打っていくことが求められます。しかしながら、局地戦ではまだまだ力を持つプレイヤーが点在していることも事実です。また、各企業がこれまで投資を続けてきたR&Dテーマの中では、今後の成長領域において活用できそうな技術が数多く埋もれております。この中で重要なことは、コンシューマーエレクトロニクス産業を取り巻く環境の抜本的な変化と向き合った上で、無為な競争スパイラルから脱却し、将来の成長領域・競争優位を確保できる領域・自社がオリジナリティを発揮できる領域にリソースをいち早くシフトしていくことが重要になります。また、今後の成長領域は高確率で何らかのIT技術の活用・サービス化が求められるケースが多いものと思われますが、その際には、新たなテーマを選定するだけではなく、ビジネスの仕組みや組織・意思決定プロセスを大きく変えていく必要があります。ADLでは、戦略面のサポートのみならず、組織変革を伴うトランスフォーメーションについても、幅広くコンサルティングサービスを提供します。

 

「技術と事業の本質」を踏まえたパートナリング・トランザクション支援

 上記の様な事業ドメイン・バリュープロポジションの変革を実現する上では、社内のリソース・ケイパビリティだけでは実現が難しいケースも多数ありますが、ADLではこうしたクライアント企業の変革を、外部のパートナリングやM&A等を通じて、多数支援して参りました。特にADL東京オフィスでは、コンシューマーエレクトロニクスに関するトランザクションやパートナリングも多数手がけた実績がございます。事業会社はもとより、各種金融機関からも高い評価を得ており、その実績においては比類なきものと自負しております。その強みは、単なる海外のベストプラクティスの流用にはとどまらない、「技術と事業の本質」を踏まえた上での市場・競争力の評価、マネジメント陣をはじめとした「技術者ならではの想い・言語化できない意図」を汲み上げるコミュニケーション、TIME関連領域での多数のプロジェクト経験を通じて蓄積されたノウハウ、それらを踏まえた上での上記にある様な日本固有の状況を踏まえた上でのあるべき姿の納得感ある形での提言、といった多様な要素から構成されております。ADLのパートナリング・トランザクション支援では、こうした多数のプロジェクト実績を踏まえた上で、クライアント企業の理念・内なる思いをも踏まえた、クライアント企業固有の解を導出し、多数のパートナリング・トランザクションを実現に導いて参りました。 

 

コンシューマーエレクトロニクス領域における代表的プロジェクト事例

  • エレクトロニクスメーカー 同業他社との合併に伴うPMI支援
  • エレクトロニクスメーカー IoT関連市場における新規事業戦略
  • エレクトロニクスメーカー AI関連市場における新規事業戦略
  • エレクトロニクスメーカー ロボティクス関連市場における新規事業戦略
  • エレクトロニクスメーカー AR/VR関連市場における新規事業戦略
  • エレクトロニクスメーカー グローバル市場におけるマーケティング戦略再定義
  • エレクトロニクスメーカー AV関連機器における事業ターンアラウンド
  • エレクトロニクスメーカー AV関連機器におけるマーケティング戦略再定義
  • エレクトロニクスメーカー AV関連機器におけるコスト競争力改善
  • エレクトロニクスメーカー モバイルデバイスに関する中期事業シナリオ策定
  • 光学関連メーカー 光学機器関連事業の将来事業シナリオ策定
  • 光学関連メーカー OTTプレイヤーの興隆を踏まえた自社事業ドメインの再定義
  • 金融機関 コンシューマーデバイス事業のカーブアウト支援

 

 

資料請求(主な内容)

・「ADLにおけるコンシューマエレクトロニクス業界向けコンサルティング活動のご紹介」

資料請求はこちら